小長谷一之 - 都市経営専門家の公式サイト

略歴

1. 1989年より　大阪府立大学助手・講師。

   （A）予測モデル研究。（B）ＧＩＳ（地理情報システム）研究。（C）アジア都市計画。（D）アメリカ地域研究・地域史。
   （A）チューネンモデルの確率化した形で各国の土地利用予測モデルを構築（環境省（庁）等との連携研究）。（B）ＧＩＳとトポロジー分析の融合。（C）それまでスラム都市（過剰都市化都市）モデル一色だったアジア都市論において「新中間層都市論」を提案した。日米欧先進国の常識と逆の都市発展形態（中心部でなく郊外の工業団地・ニュータウン開発からの外国直接投資）による発展であることを明らかにした（アジア経済研究所・経産省等との連携研究）＝＞［参考資料］日本評論社刊（1999）『アジアの大都市シリーズ２：ジャカルタ』。（D）アメリカの地域風土と投票行動地図。五大湖とミシシッピ水系の重要性、関西地域の歴史。

2. 1996年より　大阪市立大学経済研究所・経営学研究科（兼）助教授

   （E）都市構造論・都市政策論。（F）ＩＴ革命・ＩＴベンチャー研究。（G）新産業立地モデル・不動産論。（H）新産業振興論。（I）新都市経済学と統計分析。
   （E）都市問題を包括的に説明する集団的コーホートによる都市ライフサイクルモデルを提案した。この都市ライフサイクルモデルにおいて世界中で出現した「インナーシティ問題」が包括的に説明される以外、21世紀には「内郊外問題（インナーシティ問題と同一メカニズム）」「外郊外問題（インナーシティ問題と別メカニズム）」が深刻化することを予測したが、その後現実化した＝＞［参考資料］古今書院刊（2005）『都市経済再生のまちづくり』。（F）1995年のWindows95発売をもってＩＴ革命が起こったが当初産業集積地としてシリコンバレーしか知られていなかった。これに対し全米の主要都市のほぼ全てで重要なＩＴ産業クラスターが形成されていることを示した＝＞［参考資料］東洋経済新報社刊（1999）『マルチメディア都市の戦略』。（G）新産業の立地は地価の最高点ではなく、「オフ・プロードウェイモデル」を満たす「若者の副都心」であることを指摘した＝＞［参考資料］古今書院刊（2005）『都市経済再生のまちづくり』。（H）新産業振興の主要手段であるいわゆる「インキュベータ政策（安価なオフィスの提供）」を、ＩＴ革命初期であったので、日本の政策当局（通産（経産）省、国交省等）に紹介した＝＞［参考資料］古今書院刊（2005）『都市経済再生のまちづくり』。（I）新都市経済学が１中心モデルであるのに対し、実際の都市は所得階層によるセクター構造をもつ。心理的選好を示す第２効用を導入し、この構造を微分幾何学的に説明できるようにした。

3. 2003年より（同2005年より）　大阪市立大学大学院創造都市研究科助教授（教授）

   （J）都市振興論・地域活性化論。（K）都市再生・ジェントリフィケーション研究。（L）クリエイティブ経済論。（M）クリエイティブ都市論。（N）都市社会論・まちづくり・ソーシャルキャピタル論。（O）産業連関分析・経済統計分析。（P）新内発的発展論。（Q）新交通論。（R）新観光戦略。（S）新観光要素論・リーダー論。（T）新観光マネジメント論・マーケティング論。（U）再生可能エネルギー論。（V）新防災論。
   （J）地域活性化の成功事例約400例の共通点として「都市振興・まちづくりの3原則」「地方振興・地域づくりの３原則」を抽出した＝＞［参考資料］晃洋書房刊（2012）『地域活性化戦略』。（K）自然な都市再生としてのジェントリフィケーションを2段階モデルと地代格差で説明した。（L）リチャードフロリダのクリエイティブ経済論は「3つのTの振興」で説明されるが、クリエイティブ階級のアーティスト・クリエータとエンジニア・サイエンティストの関係を示した。（M）創造都市は「創造的な空間」「創造的な産業」「創造的な人材」の３要素の相互作用で構成的にとらえられること、この３つの政策を組み合わせることを示した＝＞［参考資料］『創造都市研究』10巻1号（2014）「都市経済論・都市空間論からみた創造都市－構成的創造都市論－」。（N）ソーシャルキャピタルの構成条件を３つに分解し、第３条件の解釈が鍵となることを示した。また、まちづくりにおけるソーシャルキャピタルの成長プロセス政策を示した。（O）産業連関分析の足し上げ法と行列法の等価性、各種公式の等価性を図式化し示した＝＞［参考資料］日本評論社刊（2014）『経済効果入門』。（P）宮本・鶴見の提唱した内発的発展論に対し、ヨーロッパでは資源で外部とのつながりを重視したネオ内発的発展論があらわれたが、現実の地域活性化の成功例をマーケティングの観点から分析しむしろ需要市場開拓面と人的資源面での開放性を追加した「外部需要主導型内発的発展論」が適当とした＝＞［参考資料］晃洋書房刊（2012）『地域活性化戦略』。（Q）郊外のタクシー需要の変動から「通勤通学都市から通院観光都市へ」、高齢化社会の移動需要がランダム化することから路線交通から個人公共交通へ移行することを予測した。（R）ニューツーリズム革命と着地型観光革命により全ての自治体が観光戦略をとりうることを説明した。（S）これまでの観光マネジメントは中核的商品＋周辺的商品の開発だったが、ニューツーリズム革命後は行動・五感に則した観光商品開発が適切となることを示した。（T）観光まちづくりの組織運営について、収入面は「時間空間一致の法則」によるイベント、支出面はソーシャルキャピタル戦略が有効であることを示した。（U）3.11直後に、甚大な災害のためには防災よりも減災、そして水平避難より垂直避難が重要なモデルを現地調査で提案した。（V）再生可能エネルギー太陽光発電の導入は都心より郊外の再生により有利に働く可能性があることを示した（共同研究）。

4. 2018年より　大阪市立大学大学院都市経営研究科教授・研究科長、2019年より　大阪市立大学大学院都市経営研究科教授・副研究科長、2022年より　大阪公立大学大学院都市経営研究科教授（2024年3月まで）

   （W）ＡＩ論。（X）アフターコロナ経済社会論。
   （W）あくまでＡＩの原理（ニューラルネットワークのディープラーニング）技術特性に立脚し、それからの演繹により、これからの社会・経済のあり方を明らかにした＝＞［参考資料］日本評論社刊（2022）『ＡＩと社会・経済・ビジネスのデザイン【増補版】』。（X）アフターコロナ時代は、オープンエアのまちづくりが有力であり、クラッセンの都市発展段階論の「第２回目の分散化」新分散論の可能性があることを示した。新都市経済学的には再郊外化となる。

5. 2001年より　東京大学空間情報科学研究センター客員助教授、2005年より　同客員教授（2024 年3 月まで）。

6. そのほか、大阪大学（全学共通教育機構）、神戸大学（大学院経済学研究科）、大阪商業大学（大学院地域政策学研究科）等おおくで非常勤講師をつとめる。

過去の学会等活動

（元）日本都市学会常任理事（本部事務局担当、編集担当）・近畿都市学会理事・事務局長、（元）日本観光研究学会常務理事・理事・関西支部長、（元）応用地域学会運営委員・編集委員、（元）地理情報システム学会（ＧＩＳ学会）理事・学術編集委員・土地利用／地価分科会代表、（以下会員）人工知能学会、日本経済学会、不動産学会、日本都市計画学会、都市住宅学会、日本地理学会、（元）計画行政学会、（元）日本商業学会、（元）経済地理学会、（元）日本産業学会、（元）大阪市立大学経済効果研究会会長、（元）日本学術会議地球環境研連土地利用被覆変化委員会委員・幹事ほか。

過去の社会活動（記録）

環境庁地球環境保全土地利用検討会委員。関西データベース協議会委員・電子地図の会幹事。近畿地域をモデルとした広域的・総合的な情報化戦略の策定調査副座長。地理情報システム研究会副座長。近畿地域におけるクリアリングハウス構築（ＧＩＳ）に向けての調査研究副座長。関西産業活性化のためのグランドデザイン策定委員。関西総合研究所・都市産業研究会委員。大阪ガス近畿圏部・ＩＴ都市研究会。通商産業省・国別通商政策事業調査委員。国土交通省「都市に活力をもたらす主体を支える都市環境に関する研究」評価委員。国土交通省「大規模集客施設等を利用した地域活性化方策検討調査委員会委員」。国土交通省・ＧＩＳ利用の定着化に関する実証調査委員会委員。都市基盤整備公団・都市構造と郊外論研究会委員。大阪商工会議所 都市再生（都市活性化）委員会委員。大阪商工会議所地域政策委員会リノベーション研究会副座長。大阪商工会議所 情報家電・ウェブ・携帯産業振興フォーラム委員。大阪商工会議所・都市再生（都市活性化）委員会委員。（財）大阪科学技術センター（地域開発委員会・情報通信部会）「デジタルティ構想研究会」主査。大阪市・都市基盤整備公団他「船場デジタルタウン構想研究会」座長。大阪市・都市基盤整備公団他「船場デジタルタウン推進会議」座長。大阪市・大阪湾ベイエリア開発推進機構安治川グランドプラン策定委員会委員。大阪市計画調整局・おおさかユビキタスシティ推進会議委員。大阪府・大阪商工会議所・大阪ブランド戦略推進会議委員。大阪市港湾局・大阪港長期整備構想懇話会専門部会委員。大阪市・京都市・神戸市産業競争力研究会講師。大阪市計画調整局人口予測研究会委員。大阪市計画調整局・大阪都市政策研究会委員。大阪市経済局・都市経済調査会企画委員。大阪市・阿倍野Ｃ１－１地区市街地再開発審査会委員。大阪府地区労働審議会委員。大阪地方労働審議会臨時委員。（財）大阪市都市工学情報センターＧＩＳによるまちづくり産業研究会主査。（財）大阪市都市工学情報センターナレッジキャピタル勉強会委員。大阪市北区中崎北天満地区活性化委員会委員長。大阪市北区役所広報紙企画審査委員。大阪市天王寺区・ＪＲ天王寺駅北地区の活性化まちづくり調査検討業務受託者選定委員会委員長。大阪市天王寺区・天王寺区９つの地域をつなぐラリー企画及び実施業務にかかる企画提案会及び受託者選定委員会委員長。大阪市港区・築港・天保山エリア魅力創造検討会アドバイザー。大阪市港区・戦後70年記念大阪港周辺戦争体験・復興記録事業委託先選定委員会委員。大阪市港区「次世代を担う人材育成支援事業（企業によるキャリア教育プログラム開発等）業務委託」にかかる公募型プロポーザル選定委員。大阪市大正区「尻無川河川広場エリア活性化ビジョン三軒家西エリア行動計画書」策定にかかるアドバイザー。大阪市淀川区地域課題すっきり解決活動補助金選定委員。大阪市淀川区「大阪市淀川区「もと淀川区役所跡地等活用事業に関する開発事業者募集プロポーザル」に係る選定会議委員（～現在に至る）。梅田東連合町会・大阪市北区役所・梅田東地域アーカイブ事業運営・編集委員。尼崎市都市政策セミナー講師。尼崎市定光寺小学校跡地活用懇話会座長。尼崎市提案型事業委託制度設計会議委員。尼崎市創生有識者会議委員。尼崎市立地適正化計画策定に係る懇話会座長。豊中市新産業支援方策研究会委員。箕面市建築審査会委員。高槻市・㈱全国商店街支援センターテーマ別研修事業（中小企業庁支援事業）委員。文化庁・高槻市・山岳地域の伝統文化活用計画検討委員会（ノハラボ高槻計画）委員長。文化庁・文化遺産を活かした観光振興・地域活性化事業委員会（ノハラボたかつき）委員長。堺市企業投資の促進と緑地のあり方に関する検討会議委員。堺市オフィス事業所集積促進プログラム策定調査検討会議委員。堺市みちづくり懇話会委員。堺市第２期ルネッサンス計画検討会委員。堺市マスタープラン懇話会委員。堺市事業仕分け委員会委員（みんなのしんさかい委員）。八尾市管理職研修委員・講師。富田林市農業振興基本計画策定委員会委員長。富田林市きらめき創造館運営協議会座長。富田林市職員研修講師。富田林市農業公園活性化会議アドバイザー。和泉市外部評価委員会委員。泉佐野佐野町場活性化委員会副委員長。京都府京都首都機能バックアップ委員会委員。京都府南田辺・狛田地区基本調査委員会。京都府山城東部地域における南北展開に係る勉強会委員。兵庫県・パナソニック等潮芦屋地産地消型再生可能エネルギー面的利用等促進事業。兵庫県いきがいサポート事業・ＮＰＯ法人いきがいサポートセンター「ＣＢ大学（コミュニティビジネス大学）」講師。滋賀県・湖南市「三雲駅周辺市有地活用公募型プロポーザル」審査委員。明日香村商工会・飛鳥ニューツーリズム協議会顧問。（財）大阪市北区商業活性化協会理事。（社）港まちづくり協議会大阪顧問・評議員。ＩＴガイド推進協議会理事。（財）日本ＳＯＨＯ協会常務理事。（特）ＩＴカフェ理事。（特）再生職人機構顧問。（特）ＧＩＳ総合研究所顧問。（特）観光力推進ネットワーク・関西副理事長・理事。（特）観光力推進ネットワーク・関西「地域創造型観光マネジメント講座」講師。

業績

（A）予測モデル研究。

『Land Use Cover Change』（共）、Science Publishers, Inc.、2001。

『Modelling Geographical Systems』（共）、Kulwer Publishing、2003。

「土地利用と一般チューネンモデル」『理論地理学ノート』第10号、1997.12。

「チューネン型ロジスティックモデル」『地球環境保全に関する土地利用・被覆変化研究』環境庁、1998.6。

「モデルによる国別土地利用変化予測結果－インドネシア全土」『地球環境保全に関する土地利用・被覆変化研究』環境庁、1998.6。

「地域レベルでみた土地利用・被覆変化－インドネシア」『地球環境保全に関する土地利用・被覆変化研究』環境庁、1998.6。

「土地利用地球環境保全プロジェクトと一般チューネンモデル」（共）『地球環境シンポジウム』第6巻（土木学会）、1998.7。

「地球環境保全のための土地利用研究とジャワモデル」（共）『環境システム研究』第26巻（土木学会）、1998.10。

「Thunen-Type Logistic Model」『Land Use for Global Environmental Conservation （LU/GEC）（東アジアの土地利用・被覆変化のモデリングおよび情報ベース形成のための国際シンポジウム）』Environmetal Agency of Japan、1999.1。

「Land Use Modeling based on bid rent theory」『Land Use for Global Environmental Conservation （LU/GEC）（東アジアの土地利用・被覆変化のモデリングおよび情報ベース形成のための国際シンポジウム』Environmetal Agency of Japan、1999.1。

「中国土地利用構造と一般チューネン＝リカードモデル」（共）『環境システム研究』第27巻、1999。

「Generaliszed Thunen-Alonso Model applied to the Indonesian Spatial Land Markets」『Osaka City University Economic Review』, vol.34,no.2, 1999.3。

「The Generalized Thunen-Alonso Model for Land Use Change in Sumatra Island」『Geographical & Environmental Modelling』, vol.3,no.2, Califax Publishing, 1999.7。

「A Land-use Model based on Thunen and Ricardo Rent Theories applied to Chinese Land-use Prediction」『Osaka City University Economic Review』, vol.35,no.2, 2000.3。

（B）ＧＩＳ（地理情報システム）研究。

『ＧＩＳ原典Ⅰ』（共訳）古今書院、1998.6。

『地理学辞典』（共）、大明堂（「産業連関表」「地域産業連関分析」等９項目）、2002。

『地理情報科学事典』（共）、朝倉書店（「土地利用と地価のモデル」「空間計量経済学」等５項目）、2003。

「パーソナルコンピュータによる３次元図表現の試み－地域メッシュ型プリズム図作成」『地理科学』第44巻第2号、1989。

「地理学研究・教育のためのＧＩＳの課題－ＧＩＳと分析手法のリンケージ」（共）『地理科学』第46巻第4号、1991。

「阪神・淡路大震災における道路交通損傷の地域的パターン－ＧＩＳによる分析」（共）『地理学評論』第68巻第9号、1995.9。

「近畿自治体のクリアリングハウス（ＧＩＳ）構築に関する研究」（共）（関西情報センター）、2000.3。

「商店街情報発信機能の自律化・モバイル化に関する調査研究報告書」（（財）大阪市北区商業活性化協会商店街調査研究支援制度2016年度報告書）、2017.3。

（C）アジア都市計画。

『アジアの大都市２』（編）日本評論社、1999.3。

「新中間層のアジア都市論」『アジアの大都市』第３号、1996.6。

「マレーシアの地域格差構造と地域開発」『季刊経済研究』第19巻第4号、1997.3。

『平成8年度国別通商政策事業（マレイシア分科会）』（共）アジア経済研究所、1997.3。

「アジア都市経済と都市構造」『季刊経済研究』第20巻第1号、1997.6。

「ＤＫＩジャカルタの都市計画と都市構造」『季刊経済研究』第20巻第2号、1997.9。

「ＭＳＣ（マルチメディア・スーパー・コリドール）の経済地理学」『季刊経済研究』第20巻第3号、1997.12。

『平成9年度国別通商政策事業（インドネシア分科会）』（共）アジア経済研究所、1998.3。

「インドネシアの工業団地開発と首都圏Jabotabek・拡大郊外の投資環境」『季刊経済研究』第21巻1号、1998.6。

「ジャカルタ大都市圏の住宅開発構造」『大都市圏研究（上）』大明堂、1999.3。

『21st Century Asia: Economic Restructuring and Challenges of Mega-cities』（共）Institute for Economic Research, Osaka City University, 2001。

「アジア都市発展論」『都市研究』第２号、日本都市学会近畿支部、2002。

（D）アメリカ地域研究・地域史。

『精華町史』（共）精華町、1996.3。

『日本の地誌８近畿圏』（共）、朝倉書店、2006.4。

「80年代イギリスの地域構造と投票行動地図の分析」『人間科学論集』第22巻、1990。

「アメリカ方言地図」『人文学論集』第9･10巻、1991。

「都市史と都市の形」『形の文化誌』第4巻、1997.3。

「祇園祭と都市の形」『形の文化誌』第4巻、1997.3。

「インドネシアの王宮都市と建築」『形の文化誌』第5巻、1998.1。

「イスタンブールの古地図と歴史空間－アイベルディ地図の歴史ＧＩＳ分析」『地図と歴史空間』大明堂、2000.8。

「梅田東地域史アーカイブ（資料集）」（監修）、梅田東連合会、2013.3。

「梅田東地域史アーカイブ（本編）」（監修）、梅田東連合会、2014.3。

（E）都市構造論・都市政策論。

『日本の三大都市圏－その変容と将来像』（共）古今書院、1994.11。

『大都市圏再編への構想』（共）東京大学出版会、2002.3。

『都市経済再生のまちづくり』（単）古今書院、2005.1。

「大阪大都市圏の24時間構造－時空因子生態からのアプローチ」『人文地理』第40巻第6号、1988。

『都市構造と都市政策』（共）、古今書院、2014.3。

『２１世紀の都市像－地域を活かすまちづくり』（共）古今書院、2008.10。

「反都市主義の系譜－アングロサクソン人の都市計画」『リベルス』第13巻、柏書房、1994.2。

「２１世紀の都市像」『学士会報』２００７年第１巻（通巻８６２号）、2007.1。

「特集：人口縮小時代の都市計画のあり方（第６回）－人口減少下の都市経済とまちづくりを考える」『新都市』、2007.9。

「都市開発の転換を考える１－人口減少とまちづくり」『建築と社会』第89巻4月号、（財）日本建築家協会、2008.4。

（F）ＩＴ革命・ＩＴベンチャー研究。

『マルチメディア都市の戦略』（編）東洋経済新報社、1999.3【メディア政策参考図書100選】。

『角川インターネット講座　第１０巻　経済と労働』（共）、角川書店、2015.2。

「情報産業による市街地活性化－アメリカのマルチメディア革命」『都市問題研究』第51巻第5号（大阪市総務局）、1999.5。

「アメリカ都市再生の情報産業モデル」『季刊経済研究』第22巻第1号、1999.6。

「ソフト情報産業のまち－シリコンアレーの作り方」『エコノミスト』11/23（毎日新聞社）、1999.11。

「新産業振興と大阪の可能性」『市政研究』第131号、（大阪市政調査会）2001.4。

「特集：都市の産業と環境－ＩＴ系新産業とまちの環境の同時整備戦略－未来都市の展望－」『TOMORROW』第55号（あまがさき未来協会）、2003.2。

（G）新産業立地モデル・不動産論。

「立地論」『アエラムック』第48巻（朝日新聞社）、1999.3。

『都市の再構築に向けた産業動向に関する調査』（共）都市基盤整備公団、2000.3。

「大阪市におけるソフト情報産業の立地可能性」『季刊経済研究』第23巻第1号、2000.6。

『デジタルシティ構想－ＩＴの集積促進方策』（財）大阪科学技術センター、2001.3。

『中央区活性化：船場デジタルタウン構想』（座長として執筆）船場デジタルタウン構想研究会、2001.3。

「大阪におけるＩＴ産業の集積」『産業立地』第6号、（日本立地センター）2001.6。

「都市再生とソフト系ＩＴ産業－アメリカ・東京・大阪」『都市研究』第1号、2001.10。

「デジタルシティ／デジタルタウン構想と大阪における都市型産業の展望」『市政研究』第133号、（大阪市政調査会）2001.10。

「シリコンアレー」『地理・地図資料』帝国書院、2001.10。

『中央区活性化：船場デジタルタウン構想Ⅱ』（座長として執筆）船場デジタルタウン推進会議、2002.3。

「新産業振興はまちづくりと共に－船場デジタルタウン構想－」『大阪の経済2003』大阪市経済局、2003。

「東大阪における産業クラスター空間の抽出」『創造都市研究』創刊号、2006.3。

「タワービル建設ラッシュに見る大阪経済」（共）『月刊島民』9月号、2009.9。

「地域の概念と都市の立地」『地域と環境』10号、2009.11。

（H）新産業振興論。

「都市経済基盤からみた都市再生戦略」『季刊経済研究』第21巻2号、1998.9。

「大きな可能性を秘めた大阪の情報産業」『大阪の経済』1999年版（大阪市経済局）、1999.3。

『個性豊かな創造都市・大阪をめざして〜大都市・大阪のリノベーションに関する調査研究報告「実践編」』（共）大阪商工会議所・リノベーション研究会、1999.3。

『近畿地域をモデルとした情報化戦略の策定調査』（共）近畿通産局、1999.3。

『活力企業の集積メカニズムと新規事業創出に関する調査研究』（共）近畿通産局、2000.3。

『ＩＴ産業振興”とよなかモデル”－税収の安定確保に向けて－』（共）豊中市政研究所、2001.3。

「都市におけるＩＴ系新産業振興のためのＳＯＨＯ需要調査について」『季刊経済研究』第25号第１巻、2002.6。

「特別企画：関西が変わる－経済活性化の条件　第５回　都市経済・構造：基盤産業と創造性を生み出す構造に」『日本経済研究センター会報（ＪＣＥＲ）』、2009.2。

「今までの10年 これからの10年－成長分野を見定め、大阪を「知的でオモロイ産業都市」に！」（インタビュー）（記事）『ビープラッツ・プレス』創刊10周年 特別記念号（120号）、（財）大阪市都市型産業振興センター、2011.1。

（I）新都市経済学と統計分析。

「都市社会における投票行動の近隣効果－1991年京都市議選の分析」『地理学評論』第68巻第2号、1995.2。

「大阪市における建造環境（立体的土地利用）の変化」西川治編『アトラス日本列島の環境変化』朝倉書店、1995.10【毎日出版文化賞】。

「2010年の都市人口構造と都市問題－東京都の高齢化をめぐって」『人間科学論集』第26巻、1995.12。

「コモンズとナショナルトラスト－経済の眼から」『エコフロンティア』第2号（京都大学生態学研究センター）、1999.4。

「漁業モデルとコモンズ－経済の目から」『エコフロンティア』第３号（京都大学生態学研究センター）、1999.9。

「内湖産業の経済モデル」『エコフロンティア』第４号（京都大学生態学研究センター）、2000.3。

「空間計量経済学（Spatial Econometrics）における空間的外部性の取り扱い方について」『季刊経済研究』第25号第４巻、2002.3。

「都市経済学における空間に依存する効用関数の一般的取り扱いについて」『季刊経済研究』第26巻第１号、2003.6。

「空間計量経済学（Spatial Econometrics）における固有値問題」『季刊経済研究』第26巻第２号、2003.9。

「統計の窓－地域統計の難しさ」『データランド大阪』大阪府統計協会、2004.6。

「シフトシェア分析の３次元（双対）表現による立地係数的定式化－大阪市の商業動向を事例として」（共）『創造都市研究』５号、2008.6。

「▼特集「住むことと知ること－不動産・住宅情報の多角的考察」地域政策・景観まちづくりにおける不動産データの例と整備・利活用の課題」（共）『都市住宅学』66号、2009.7。

「特集：都市と経済学（経済学的視点からの都市政策の考察）－まちづくりにおいてマネジメントはなぜ重要か」（共）『新都市』2010年8月号（通巻46号）、（財）都市計画協会、2010.8。

（J）都市振興論・地域活性化論。

『地域活性化戦略』（共）、晃洋書房、2012.3。

「町並み保存と主体と地域コミュニティ－経済・経営の観点から－」『都市住宅学』第116号、2022.1。

「21世紀大阪流〜これからの「大阪流」まちづくりを考える」（共）（大阪市・大阪都市協会）2000。

「大阪の大規模複合再開発－複合機能都市・キッズ系コンセプト・リバーフロントで21世紀型都市をめざす」『地域開発』第436巻第1号（財団法人日本地域開発センター）、2001.1。

「「若者」と「エコ」をキーワードに水都復活めざせ！」『Ｏ－ＢＡＹ』第10巻（財団法人大阪湾ベイエリア開発推進機構設立10周年記念号）、2002.1。

『自治都市・大阪の創造』（共）、敬文堂、2004.6。

「梅田東・中崎・北天満レトロストリート構想」、（財）大阪市北区商業活性化協会商店街調査研究支援制度2007年度報告書、2008.3。

「回遊都市キタ構想－活力ある高質で個性的な、これからのキタのまちづくりとは」『大阪市北区地域開発協議会３０周年記念誌』、2009.3。

「大阪駅前ビル活性化計画プロジェクト調査報告書」、（財）大阪市北区商業活性化協会商店街調査研究支援制度2008年度報告書、（財）大阪市北区商業活性化協会、2009.3。

「キタのむかし・いま・みらいを、感じる写真コンテスト（応募者属性）調査報告書」、（財）大阪市北区商業活性化協会商店街調査研究支援制度2010年度報告書、2011.4。

「パークアベニュー活性化提言調査」、（財）大阪市北区商業活性化協会商店街調査研究支援制度2011年度報告書、2012.3。

「パークアベニュー活性化に関する調査研究報告書」、（（財）大阪市北区商業活性化協会商店街調査研究支援制度2015年度報告書）、2016.3。

（K）都市再生・ジェントリフィケーション研究。

『シリーズ都市再生１、大都市はいま』（共）日本経済評論社、2005.6。

『コンバージョン、ＳＯＨＯによる地域再生』（共）学芸出版社、2005.12。

「未来都市の展望－まちづくりシステムの新展開：都市の再生－ジェントリフィケーションと新産業集積」『TOMORROW』第51号（あまがさき未来協会）、1999.5。

「まちづくり自治体紹介：奈良市・ならまち」『都市研究』第２号、日本都市学会近畿支部、2002。

「特集：船場から都市再生を考える－都市再生と都市経済基盤」『都市計画学会関西支部だより』2003.2。

「あまがさき回遊（ミュージアム）都市構想」『南部再生』34号、2009.11。

「公有地の利用転換とその効果－工業都市における地域活性化のための学校跡地活用を事例として－」（共）『都市住宅学』第71号、（社）都市住宅学会、2010.10。

（L）クリエイティブ経済論。

『クリエイティブ都市経済論』（単訳）日本評論社、2010.1。

『創造経済と都市地域再生』（共）、大阪公立大学共同出版会、2011.3。

『創造経済と都市地域再生２』（共）、大阪公立大学共同出版会、2012.3。

『クリエイティブ経済』（共訳）ナカニシヤ出版、2014.12。

「クリエイティブ・クラスとの新結合－クリエイティブ・クラスとはなにものか」（インタビュー）（共・編集協力）『リクルートワークス』104号、リクルート、2011.2。

（M）クリエイティブ都市論。

『創造村をつくろう』（共）晃洋書房、2006.3。

『創造都市への戦略』（編）、晃洋書房、2007.3。

『まちづくりと創造都市－基礎と応用』（編）、晃洋書房、2008.3。

『まちづくりと創造都市２－地域再生編』（編）、晃洋書房、2009.3。

『創造の場と都市再生』（共）、晃洋書房、2010.3。

「大学改革－大阪市立大学」『科学』岩波書店第74巻第４号、2004.4。

「社会人大学院－創造都市研究科」『月刊地理』52巻1号、2007年1月号、2007.1。

「都市経済論・都市空間論からみた創造都市－構成的創造都市論－」『創造都市研究』第10巻第1号（通巻15号）、2014.6。

（N）都市社会論・まちづくり・ソーシャルキャピタル論。

『都市社会地理学（上）』（単訳）地人書房、1993.3。

『都市社会地理学（下）』（単訳）地人書房、1995.3。

「特集：まちづくりの新トレンド－いまなぜ「まちづくり」なのか」『地理』50巻9号、古今書院、2005.9。

「まちづくりとソーシャル・キャピタル」（共）『創造都市研究』創刊号、2006.3。

「特集：元気な商店街－大阪周辺の元気な商店街－特徴と情報源」『月刊地理』52巻11号、2007年11月号、2007.11。

「ファッションタウンプロジェクト」、（財）大阪市北区商業活性化協会商店街調査研究支援制度2012年度報告書、2013.3。

「ファッションタウンプロジェクトによるエリアマネジメントに関する調査研究報告書」、（（財）大阪市北区商業活性化協会商店街調査研究支援制度2014年度報告書）、2015.3。

（O）産業連関分析・経済統計分析。

『経済効果入門』（編）、日本評論社、2012.6。

（P）新内発的発展論。

（再掲）『地域活性化戦略』（共）、晃洋書房、2012.3。

『地域創造型観光』（編）、晃洋書房、2024.7。

（Q）新交通論。

「都市交通地理学の研究動向－都市構造と交通流動の関係を中心として」『人文地理』第42巻第1号、1990。

「アメリカにおける都市交通地理学の動向－都市構造と交通様式の関係をめぐって」『地理科学』第45巻第4号、1990。

「80年代アメリカの都市構造と都市交通地理学の課題」『東北地理』第43巻第4号、1991。

「新たな都市政策の提言－高度化した都市の構築を」『日刊建設産業新聞』、2014.12。

「モビリティ回遊戦略－新たな大阪新産業の可能性」『人口減少社会における地域ブランド戦略』大阪府商工労働部・大阪産業経済リサーチセンター、2016.3。

（R）新観光戦略。

「特集：道の駅　総論：道の駅－交通条件を活かした地域活性化拠点」（共）『月刊地理』55巻7号、2010.7。

『地域創造のための観光マネジメント講座』（共）、学芸出版社、2016.11。

（再掲）『地域活性化戦略』（共）、晃洋書房、2012.3。

（再掲）『地域創造型観光』（編）、晃洋書房、2024.7。

「特集：公園経営　都市マーケティングと公園緑地」（共）『公園緑地』７３巻４号、2013.3。

「「ＮＰＯ・地域・行政」連携による「農＋食＋教育循環モデル」の構築－「ノハラボ高槻」の事例から」『地域活性化ニューズレター』４号、2013.2.20。

「観光による地域活性化と「時間空間一致の法則」」『観光政策フォーラム』第41号、2013.5。

「農・食による集客（直販所、道の駅等）をささえる経営とＩＣＴの仕組み－あすか夢販売所の事例－」（共）『観光研究論集』第12号、大阪観光大学観光学研究所、2013.10。

「地域振興に資する観光列車戦略の分類と経済効果」（共）『総合観光研究』第13号、2014.11。

（S）新観光要素論・リーダー論。

「サスティナブル観光と観光要素論・リーダー論－中・南和地域の観光拠点事例から－」（共）『日本観光研究学会第25回全国大会発表論集』、日本観光研究学会、2010.12。

「観光まちづくりにおける新しい概念・観光要素／リーダー論について」『観光研究論集』（共）第10巻、2011.11。

（T）新観光マネジメント論・マーケティング論。

「まちづくりと都市観光マーケティング」（共）『観光＆ツーリズム』第11号、2008.3。

（再掲）『地域創造のための観光マネジメント講座』（共）、学芸出版社、2016.11。

（再掲）『地域創造型観光』（編）、晃洋書房、2024.7。

「地域資源と観光船を活用したまちづくりの取り組みについて－堺のんびりクルーズを事例に－」（共）『観光＆ツーリズム』第20号、大阪観光大学観光学研究所、2015.12。

「温泉観光の再生におけるクリエイティブ経済と社会的共同消費手段」（共）『観光研究論集』第14号、大阪観光大学観光学研究所、2015.11。

「地域ブランドをどうつなげていくか「総合ブランド化戦略」」『人口減少社会における地域ブランド戦略』大阪府商工労働部・大阪産業経済リサーチセンター、2016.3。

「文献解題「フィリップ・コトラー・ミルトン・コトラー著、竹村正明訳（2015）『コトラー・世界都市間競争：マーケティングの未来（364ページ、碩学舎）』」『創造都市研究』第11巻第1号（通巻16号）、2015.6。

（U）再生可能エネルギー論。

「再生可能エネルギー政策は郊外の空洞化問題を緩和しうるか？」（共）『創造都市研究』第8巻第2号（通巻13号）、2012.12。

（V）新防災論。

『いのちを守る都市づくり【課題編】』（共）、大阪公立大学出版会、2012.3。

『いのちを守る都市づくり【アクション編】』（共）、大阪公立大学出版会、2013.3。

「津波防災と都市構造」『創造都市研究』第７巻第１号（通巻１０号）、2011.6。

（W）ＡＩ論。

『ＡＩと社会・経済・ビジネスのデザイン』（編）、日本評論社、2020.3

『ＡＩと社会・経済・ビジネスのデザイン【増補版】』（編）、日本評論社、2022.9。

「ＡＩによる不動産分析－ＡＩの説明可能性問題に向けての視点－」（共）『都市経営研究』第1巻創刊号（通巻1号）、2021.3。

（X）アフターコロナ経済社会論。

「after/withコロナ時代の都市構造と都市型産業のあり方－第３の道論－」『都市経営研究』第1巻創刊号（通巻1号）、2021.3。

「アフター／ウィズコロナ時代の立地論と都市構造－集客産業（商業・飲食・観光産業）政策の観点から－」『都市研究』第19号、2023.12。